葬儀社は種類ごとに特徴が異なります
ひとくちに葬儀社（葬儀屋）といっても、実は複数の種類があります。葬儀社選びをする際に、それぞれの特徴を知っておくことでトラブルを避けられるだけでなく、イメージ通りのお葬式ができます。
ビジネスモデルとしての葬儀社の種類
ビジネスモデル（何をサービスとして売っているかなど）の視点から、タイプごとに葬儀社は料金やサービスの特徴が大きく変わります。タイプとしては大きく分けて、以下の３つです。
- 専門葬儀社
- 互助会
- 葬儀ブローカー
- 農協や生協などの組合事業
それぞれの特徴を解説します。
専門葬儀社
最も数が多いのが専門葬儀社です。葬儀のサービス提供を専門で行っていますから、タイプ別で選ぶ場合は最もオススメです。競争も激しいので料金やサービスが良心的になる傾向がありますが、専門葬儀社にも幾つかの種類があります。
斎場（葬儀場）を運営している専門葬儀社
専門葬儀社の中には自社で斎場（葬儀場）を運営している会社があります。葬儀を行う場所は必然的に自社の斎場で行う傾向が強くなります。そのため、事前に充分な見積りや調査をしておかずにその斎場でやることを決めてしまうと料金が高額になったりトラブルになるケースがあります。“式場利用料は無料”と謳っていても、葬儀費用に上乗せされやすく総額が高くなる場合もあります。
斎場を運営していない専門葬儀社
斎場や葬儀式場は依頼者の希望に沿って手配することが中心です。一般的には、火葬場のある公営斎場や総合斎場、その他利便性の良い斎場を提案してくれます。第三者の式場を使うため式場利用料などを儲けにはしていませんから、見積りなど料金総額の透明性や納得感が高くなる傾向があります。
互助会
互助会とは会員制の組織で冠婚葬祭でかかる費用のために月会費を積み立てて、その積立てから費用に充当するという相互扶助の目的で運営されていることになっています。しかし、運営母体はあくまで営利企業です。平安閣系・高砂殿系・玉姫殿系・その他と種類がありますが、いずれも会員の拡大をすることで積み立て資金を集め、その資金で立派な結婚式場や葬祭ホール、ホテルなどを建てて運営しているのが特徴です。
しかし、近年は互助会に関する訴訟やトラブルが非常に多くなっているようで解約を求める動きも大きくなってきているようです。
葬儀の観点から見れば、「自社斎場を運営している葬儀社」と同じように注意が必要となります。また、以下のような点に注意が必要です。
- 葬儀を行えるのが互助会の斎場に限られるケースが多い。
- 積立金で費用を全額賄えることはほとんどない。
- 斎場が大きすぎるため家族葬などに合わない。
- プランでは安く見えても式場の大きさに比べて祭壇が小さすぎるため、グレードアップせざるを得ないことから高額になることがある。
- 互助会そのものが倒産するリスクもある。
葬儀ブローカー
最近増えているのが葬儀ブローカーの事業形態です。以前はアングラなイメージがありましたが、最近はOEMのような構造でサービスを提供する会社が多いと言えます。具体的には「〇〇のお葬式」といったホームページに家族葬などの料金プランを記載して広告している会社です。
これらの葬儀社は自社ではサービスの提供を行いません。従って、各地域の複数の葬儀社を下請けにしています。
このタイプの葬儀社の注意点は、「〇〇のお葬式」とは言ってもどの葬儀社が来るか分からないということです。いくらサービス品質をアピールしても、下請け葬儀社によって変わりますので信用度や品質は“？”ということになります。
また、下請け葬儀社は紹介料などの手数料などマージンをとられるため、利益が圧迫することから単価を上げたり効率的に仕事をしようとするかもしれません。依頼する前にどんな会社が紹介されてくるのか確認しておきたいものです。
農協や生協などの組合事業
郊外から田舎に行くと農協（JA)での葬儀サービス事業が多いようです。JAの葬儀については互助会と同じ理由から料金が高くなるケースに注意が必要です。
生協の葬儀事業は一般的に葬儀ブローカー事業と同じですから特徴や注意点も同様です。
なお、タイプや種類ごとの特徴はありますが、最終的には良心的か信頼できないかは個別の葬儀社によります。依頼したい葬儀社についてしっかりと事前に確認しておくことが重要です。